炭素税とは、CO2の排出量に応じて課税を行うというもので、カーボンプライシングの一つである。
もともと1900年代の英国で大気汚染などの公害が問題化した際、アーサー・セシル・ピグーという経済学者が汚染に課税する考え（＝ピグー税）を提唱したのが始まりで、その後地球温暖化問題の高まりに合わせて、79年に経済学者のウィリアム・ノードハウスが地球温暖化の原因となるCO2に値段をつけるという〝炭素税〟の考え方を示し、今日まで続いている。